介護の仕事に就こうと思ったとき、気になるのがボーナスや退職金です。私自身も最初は「本当に出るの？」と不安でした。介護職は給料が低いとよく言われますが、実際には施設や雇用形態によって大きく差があります。ここでは、相場から給料を増やす具体的な方法までを整理しました。
ボーナスの相場と実態
厚生労働省の調査によると、介護職の平均ボーナスは年間で70万〜80万円程度です。ただしこれはあくまで平均で、正社員かパートか、勤続年数がどのくらいかによって大きく変わります。一般的には給与の2〜4か月分を目安に支給される施設が多いようです。
施設ごとの違い
特別養護老人ホームや介護老人保健施設のような大規模な入所施設では、ボーナスが安定して支給される傾向があります。一方で、小規模なデイサービスや訪問介護事業所では、寸志程度しか出ない、または支給されないことも珍しくありません。転職の際には、この点をしっかり確認しておくことが大切です。
ボーナスが出ない理由
ボーナスは法律で義務づけられているものではありません。そのため、経営が厳しい事業所や小規模施設では支給されない場合があります。ただし、その分月給が高めだったり、別の手当が整っているケースもあるため、求人票の詳細をよく確認する必要があります。
ボーナスを増やす方法
資格を取得すれば資格手当がつき、ボーナスにも反映されやすくなります。介護福祉士やケアマネジャーは代表的な資格です。もし現在の職場でボーナスが少ないと感じるなら、社会福祉法人や医療法人といった大規模施設への転職を検討してもよいでしょう。求人票では「賞与あり」の記載だけでなく「前年度実績〇ヶ月分」など具体的な数字があるか確認するのがおすすめです。
退職金の相場と仕組み
退職金も施設によって有無が分かれます。一般的に勤続10年で100万〜200万円程度が目安といわれていますが、法的な義務はありません。特にパートやアルバイトは対象外になることが多いです。
退職金制度がある施設
退職金は、福祉医療機構や社会福祉施設職員等退職手当共済といった共済制度に加入している施設で支給されることが多いです。求人票や公式サイトを見れば制度の有無を確認できます。小規模施設や株式会社運営の施設では退職金がないことも少なくありません。
退職金の計算方法
退職金は基本給×勤続年数×支給率で計算されるのが一般的です。支給率は勤続年数や退職理由、さらに役職や資格によっても変わります。あらかじめ仕組みを理解しておくと、将来の見通しが立てやすくなります。
介護職のボーナス・退職金は制度でどう変わる？
介護の仕事を選ぶとき、気になるのが退職金やボーナスです。私自身も就職活動中に「本当に退職金は出るのかな」と不安に感じたことがあります。実際には退職金制度がない施設もありますが、その代わりに確定拠出年金などの制度を導入している場合もあります。
確定拠出年金（DC）とは？
最近では退職金の代わりに確定拠出年金を導入する施設が増えています。確定拠出年金は、毎月積み立てた掛金とその運用益を、将来年金として受け取る仕組みです。一度に退職金を受け取るのではなく、年金のように長期間で受け取れるのが特徴です。長く働くほど資産が積み上がるため、老後の備えとして安心感があります。
企業型確定拠出年金の仕組み
確定拠出年金には企業型と個人型（iDeCo）の2種類があります。企業型は、事業主が掛金を負担し、職員が自分で運用する制度です。退職金がない施設でも、この制度があれば将来の資産形成につながります。求人票に「企業型DCあり」と記載されている場合は、安心材料のひとつになります。
退職金制度がなくても安心できる理由
退職金制度がなくても、確定拠出年金や処遇改善加算をボーナスとして支給する仕組みがある施設もあります。国の制度をうまく取り入れている施設は、職員の待遇改善に積極的だといえます。大切なのは制度の有無ではなく、実際に職員を大切にしているかどうかです。
処遇改善加算とは？
介護職員処遇改善加算は、国が介護職員の給料を改善するために導入した制度です。この制度を取得している施設では、職員の給料を上げることが義務づけられています。そのため、給与やボーナスに反映されるケースも多く、介護職の待遇改善に直結しています。
加算はどう給与に反映される？
処遇改善加算は、毎月の給与に上乗せされたり、年2回のボーナスにまとめて支給されたりします。施設によって方法が異なるので、面接で「加算の反映方法」を質問しておくと安心です。加算がきちんと反映されている施設は、職員を大切にしていると判断できます。
求人票で確認すべきポイント
処遇改善加算を取得している施設は、求人票に「処遇改善加算あり」と記載していることが多いです。さらに、加算の区分（I〜III）が細かく書かれていれば、給与改善に積極的な証拠になります。応募前に求人票で必ずチェックしましょう。
よくある質問
Q1. 介護職はボーナスがない施設が多い？
A1. 多くの施設ではボーナスがあります。ただし、小規模事業所や個人経営では支給されない場合もあります。
Q2. 退職金制度がない施設は避けるべき？
A2. 必ずしもそうではありません。確定拠出年金などの代替制度がある場合もあります。求人票で確認し、将来の資産形成ができるか見極めましょう。
Q3. ボーナスはいつ支給される？
A3. 一般的には夏（6〜7月）と冬（12月）の年2回です。ただし、施設ごとに違いがあるため事前に確認しましょう。
まとめ
介護の仕事は「ボーナスや退職金があるのか」と不安に感じる方も多いと思います。私自身も最初は心配でしたが、実際には施設の規模や法人形態、そして制度の有無によって待遇は大きく変わります。厚労省のデータでは平均ボーナスは70万〜80万円ほど。ただし、パートでは寸志程度、逆に大規模施設では安定的に支給されるなど差が大きいのが現実です。
退職金も同じで、法的義務はなく勤続10年で100万〜200万円が目安とされます。ただ、共済制度に加入している法人なら安心感がありますし、退職金の代わりに確定拠出年金（企業型DC）を導入している施設も増えています。長く働けば資産が積み上がる仕組みは、将来を考えるうえで大きな支えになるはずです。
さらに処遇改善加算があるかどうかも重要です。この加算は国が導入した制度で、給与やボーナスに直接反映されます。実際に私も求人票で「処遇改善加算あり」と記載があるか必ず確認していました。数字で前年度実績が書かれている求人は、より信頼できる目安になります。
介護職は「給料が低い」と言われがちですが、資格取得や転職で待遇を上げる方法もあります。介護福祉士やケアマネジャーを取得すれば手当がつき、ボーナスも増えやすくなります。つまり、自分の努力次第で未来の収入を大きく変えることができるんです。
大切なのは制度の有無だけではなく、職員を本当に大切にしている施設かどうか。求人票の数字や制度をしっかり確認しながら、自分に合う職場を選ぶことが安心につながります。介護の仕事は厳しさもありますが、工夫次第でやりがいと安定の両方を得られる仕事だと私は感じています。
